• 2018.05.01

「今の医療、こんなんで委員会」公開委員会のお知らせ

「今の医療、こんなんで委員会」公開委員会
あらためて健康を考える
～老いは病か！？～

　府医「今の医療、こんなんで委員会」では、医療・介護関係者、一般府市民、マスコミ関係者などが集まり、医療・介護の現場で起こっている様々な問題について、それぞれの立場で本音を語り、お互いの理解、信頼関係を深めるためのエチケット・マナーを考えようという趣旨のもと、これまでも公開委員会を開催し、一般府市民にも積極的に発言をいただきながら、議論をしてまいりました。
　今回の「今の医療、こんなんで委員会」では「あらためて健康を考える」をメインテーマに３回シリーズで開催します。第１回目は、“老いは病か！？”をサブテーマにして、「健康」について色々な視点であらためて意見交換し、今後の必要な医療・介護についても話し合いたいと思います。
つきましては、患者、家族、医療・介護関係者などへのお声掛と多数のご参加をお待ちいたしております。

記

　　と　き：平成３０年６月３日（日）午後１時３０分～４時
　　ところ：京都府医師会館　３階　３１０会議室
　　　　　　〒604-8585京都市中京区西ノ京東栂尾町６ ＪR二条駅東ロータリー南側
　　定　員：先着300名（無料・事前申込不要）
　　主　催：一般社団法人京都府医師会
　　お問い合わせ：京都府医師会「こんなんで委員会」係　Tel.075-354-6101
　　※ご来館は公共交通機関をご利用ください　※自家用車でのご来館はご遠慮ください

  • 2018.04.27

【介護保険】入院時情報連携加算ならびに退院・退所加算に係る情報シートの掲載について

入院時情報連携加算ならびに退院・退所加算に係る情報シートの掲載について
入院時情報連携加算ならびに退院・退所加算に係る情報提供や聞き取りにご活用下さい。
手書き用のPDFとパソコン入力用のエクセルを準備していますので、状況に応じて使い分けて下さい。
◇入院時情報提供書
〔手書き用〕〔入力用〕
◇退院に向けたヒアリングシート
〔手書き用〕〔入力用〕
※本件は、京都府介護支援専門員会のご厚意により、同会HPの情報を転載させていただいております。

  • 2018.04.20

　明細書発行に係る院内掲示について

明細書発行に係る院内掲示について

　３月の点数説明会でもお知らせしたとおり［改定診療報酬点数参考資料（日医白本）P971 参照］、レセプトの電子請求を行っている医療機関では、患者に領収証を交付するにあたっては、明細書の無料発行が義務付けられているところですが、公費負担医療に係る給付により自己負担がない患者（生活保護単独など全額公費負担の患者は除く）は、患者から求めがあった場合に限られていました。しかし、今般の診療報酬改定により、自己負担がある患者と同様に原則無料で発行することが義務化されましたのでお知らせします。
　対象となる医療機関では、無料発行への対応とともに、院内掲示も求められており、厚労省から新たな様式が示されましたので、下記「院内掲示例」からダウンロードしてご活用ください。
　なお、明細書の発行について正当な理由に該当する診療所やレセプト手書き医療機関については取り扱いに変更はありません。
　　　◇レセプト電子請求が義務付けられた医療機関（正当な理由を有する診療所を除く）
　　　　「院内掲示例」はこちら

  • 2018.04.19

「抗微生物薬適正使用の手引き　第一版」について

「抗微生物薬適正使用の手引き　第一版」について


　平成29年7月1日号京都医報別冊付録でもお知らせしたとおり、厚労省が医療機関における抗微生物薬の適切な処方を支援し、薬物耐性（AMR）を抑制することを目的として、抗微生物薬適正使用の手引きを作成したところです。
　本手引きにつきましては、平成30年4月の診療報酬改定で地域包括診療加算や小児科外来診療料などを算定する場合、「抗菌薬の適正な使用を推進するため、手引きを参考に、抗菌薬の適正な使用の普及啓発に資する取り組みを行っていること」が算定要件の一部として追加されましたので、算定される医療機関におかれましては手引きを参考とした取り組み(患者への説明やパンフレットの設置、ポスター掲示など）にご対応ください。
　なお、手引きは、厚労省ホームページ（http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000120172.html)、パンフレット等はAMR臨床リファレンスセンターホームページ（http://amr.ncgm.go.jp/)をご覧ください。
　　　＜参考＞対象点数
　　　　　地域包括診療加算（診療料）、認知症地域包括診療加算（診療料）、
　　　　　小児科外来診療料、小児かかりつけ診療料
　　　　◇抗微生物薬適正使用の手引き　第一版　（A4・51頁）

  • 2018.04.02

※終了※「日医かかりつけ医機能研修制度　平成30年度応用研修会」開催のお知らせ

日医かかりつけ医機能研修制度　平成30年度応用研修会
開催のお知らせ

　京都医報4月1日～5月1日号でお伝えしている通り、平成30年5月20日（日）に日医会館にて標記研修会が開催されます。
　本研修会は日医テレビ会議システムを利用し、京都府医師会館にて下記の通り同時中継いたします。
　また、この度、舞鶴・福知山・与謝の各医師会での開催も決定いたしました。舞鶴会場では舞鶴医師会様のご厚意により、他地区の先生方の受講が可能となっています。
　当日は入退室を記録し、受講された講義の単位のみ付与いたしますのでご留意ください。

記
■と　　き
平成30年5月20日（日）午前10時～午後5時15分
■と こ ろ
【市内会場】京都府医師会館（京都市中京区西ノ京東栂尾町6）
【舞鶴会場】舞鶴メディカルセンター（京都府舞鶴市北吸1055-3）
【福知山会場】福知山医師会（福知山市天田35-1）
【与謝会場】与謝医師会館（宮津市字鶴賀2109−3）
※福知山・与謝会場は原則、当該地区医師会員のみ受講可能です
■プログラム
下記URL参照
■取得可能単位
日医生涯教育単位　6カリキュラムコード：各1単位
日医かかりつけ医機能研修制度 応用研修単位　6項目：各1単位
専門医共通講習-２感染対策：1単位が取得できます。
■その他（共通）
昼食の用意はありませんので、各自でご用意ください。
府医非会員の方は受講料（3,000円）が必要です。（事前申込）
演題6「症例検討」は「地域包括診療加算」および「地域包括診療料」の施設基準における「慢性疾患の指導に係る適切な研修」の一部、「29.認知能の障害」に該当します。
■その他（市内会場）
当日は急病診療所が開設されており、駐車場は患者の利用を優先しますので、必ず公共交通機関をご利用ください。
当日は託児ルームを設置いたしますので、ご利用される場合は申込用紙に○を付けてください。
また、年齢制限がありますのでご了承ください。（生後6ヶ月～12歳）※申込締切：4月27日（金）まで
■注　　意
各演題10分以上の遅刻・早退があった場合は単位を付与することができませんのでご留意ください。
●当日のプログラム
【https://www.kyoto.med.or.jp/info/wordpress/files/H30kakari_program.pdf】
●申込用紙
【https://www.kyoto.med.or.jp/info/wordpress/files/H30central_application.pdf】
■お問い合わせ
　京都府医師会　学術生涯研修課
　京都市中京区西ノ京東栂尾町６
　TEL：075-354-6104　　FAX：075-354-6074
  • 2018.03.31

【重要なお知らせ】平成３０年度介護報酬改定に伴う加算届の取扱いについて

平成30年度の介護報酬改定に伴い、新たな加算の追加や既存の加算における算定要件の変更があり、
それらについて平成30年４月１日から算定を開始するためには、介護給付費算定に係る体制等に関する
届出書（加算届）の提出が必要となります。
※従来（平成30年4月改定による新設の加算以外）の加算についても、 新たに算定又は変更する場合は、
　新様式での届出が必要となりますので御注意ください。
１．加算届に関する注意事項について
（１）新しく設けられた加算
　　加算の要件として届出が必要なものについては、届出漏れのないよう御注意ください。
　　今回の介護報酬改定で訪問リハビリテーション及び居宅療養管理指導に設けられた
　　「特別地域加算」
　　「中山間地域等における小規模事業所加算」
　　は、届出が必要ですので御注意ください。（対象地域：＜別表１－１＞、＜別表１－２＞参照）
　　＜別表１－１＞、＜別表１－２＞
　　　　https://www.kyoto.med.or.jp/info/wordpress/files/sanson_tyusankan_ichiran.pdf
　※「中山間地域等における小規模事業所加算」の届出られる場合は、
　　（参考様式１）「中山間地域等事業所規模算定表」の添付が必要です。
　　（参考様式１）「中山間地域等事業所規模算定表」
　　　https://www.kyoto.med.or.jp/info/wordpress/files/sankoyoshiki1_tyuusannkannjigyousyokibo.xls
（２）算定要件が変更となる加算
　訪問看護における看護体制強化加算、訪問リハビリテーション及び通所リハビリテーションにおけるリハビリテーションマネジメント加算など、加算そのものは報酬改定以前から存在しているが、算定要件が変更となるものにつきましては、各事業所において変更点を御確認いただき、新しい算定要件を　　満たしていただき、加算区分の届出をお願いいたします。
　訪問看護における看護体制強化加算は、要件の算定期間が変更されていますので、既存の届出がある場合でも新たな届出がない場合は、加算を適用しない取扱いとなりますので、御注意ください。
　なお、新しい算定要件を満たさない場合には、加算の取下げをしていただきますよう、よろしくお願いいたします。
２．介護給付費算定に係る体制等に関する届出書（加算届）の提出について
（１）提出期限
　　平成30年4月10日（火曜日）
　　※平成30年4月11日以降の提出分については，平成30年5月からの算定となります。
（２）提出方法
＜京都市内の事業所＞
　　郵送（当日消印有効）（通常の加算届の取扱と異なります。）
※封筒に、「平成30年4月算定分に係る加算届」と記載してください。
※副本返送のため、届出の写しと返信用封筒（郵便番号，住所，事業所名を記載し、切手を貼ったもの）を同封してください。
　なお，返信用封筒がない場合，届出の写しがない場合や切手を貼っていない場合は，いずれも返送いたしませんので，注意してください。
　　【送付先】
　　　〒604-8171　京都市中京区烏丸通御池下る虎屋町566番地の1　井門明治安田生命ビル2階
　　　　　　　　　　　　京都市保健福祉局健康長寿のまち・京都推進室介護ケア推進課　介護事業者担当
　　　様式については，次のホームページからダウンロードしてください。
　　　http://www.city.kyoto.lg.jp/hokenfukushi/page/0000134240.html
　　　その他、下記ページ「介護サービス事業者の指定等に関する届出（指定，指定更新，指定内容変更，加算）
　　　もご参照ください。
　　　http://www.city.kyoto.lg.jp/menu3/category/43-6-2-0-0-0-0-0-0-0.html
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　〔担当：京都市介護ケア推進課　tel：075-213-5871〕
＜京都市以外の地域の事業所＞
　保険医療機関が「みなし指定」を受けている「訪問看護」「訪問リハビリテーション」「居宅療養管理指導」「通所リハビリテーション」（それぞれ介護予防も含む）については、４月10日（火）までに京都府 介護・地域福祉課へ原則郵送（※）でご提出ください。
※　郵送先　〒602-8570（住所不要）京都府 介護・地域福祉課 事業者担当 あて
その他の介護サービスを算定する事業所は、下記の京都府ホームページをご覧いただき、４月10日（火）までに所管の府保健所企画調整室に提出してください（郵送の場合は、当日消印有効）。
　　・京都市以外の地域の事業所　介護給付費算定（加算体制届）に関する手続きについて
　　　http://www.pref.kyoto.jp/kaigo-jigyo/kasantodoke.html
　　・介護給付費算定に係る体制等届出様式
　　　http://www.pref.kyoto.jp/kaigo-jigyo/1332758895928.html
　　・居宅療養管理指導については、以下の「（別紙１）（別紙１－２）」、「（別紙２）」をご使用ください。
　　「（別紙１）（別紙１－２）」
　　　https://www.kyoto.med.or.jp/info/wordpress/files/besshi1_taiseitouichiranhyo.xlsx
　　「（別紙２）」
　　　https://www.kyoto.med.or.jp/info/wordpress/files/besshi2_kasantaiseitodoke.xlsx
　　・なお、居宅介護支援については、平成30年4月1日から指定権限が都道府県から市町村に移りますので、
　　　加算届につきましても、市町村に届け出てください。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　〔担当：京都府介護・地域福祉課　tel：075-414-4571〕

  • 2018.03.31

平成３０年度介護報酬改定に関する告示・留意事項通知及びQ&Aについて

平成３０年度介護報酬改定につきまして、厚生労働省HPに省令・告示・留意事項通知及びQ&Aが掲載されましたので
お知らせいたします。
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/housyu/kaitei30.html
【省令・告示】
・指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準等の一部を改正する省令
・介護医療院の人員、施設及び設備並びに運営に関する基準
・指定居宅サービスに要する費用の額の算定に関する基準等の一部を改正する告示
・厚生労働大臣が定める福祉用具貸与及び介護予防福祉用具貸与の基準
・厚生労働大臣が定める特に業務に従事した経験が必要な者
【通知】
・指定居宅サービスに要する費用の額の算定に関する基準（訪問通所サービス、居宅療養管理指導及び福祉用具貸与に
　係る部分）及び指定居宅介護支援に要する費用の額の算定に関する基準の制定に伴う実施上の留意事項について
・指定居宅サービスに要する費用の額の算定に関する基準（短期入所サービス及び特定施設入居者生活介護に係る
　部分）　及び指定施設サービス等に要する費用の額の算定に関する基準の制定に伴う実施上の留意事項について
・指定介護予防サービスに要する費用の額の算定に関する基準の制定に伴う実施上の留意事項について
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　等の通知
【Q&A】
・平成30年度介護報酬改定に関するＱ＆Ａ（Vol.１）
・平成30年度介護報酬改定に関するＱ＆Ａ（Vol.２）

  • 2018.03.30

「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」の改訂について

「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」の改訂について


　今般、「人生の最終段階における医療の普及・啓発の在り方に関する検討会」での検討を踏まえ、標記ガイドラインが改訂されましたので、お知らせします。
　本ガイドラインにつきましては、平成30年4月の診療報酬改定で在宅患者訪問診療料の在宅ターミナルケア加算や療養病棟入院基本料の在宅患者支援療養病床初期加算などの診療報酬点数の算定要件の一部として追加されましたので、算定される医療機関におかれましては通知などの内容についてご留意ください。
＜参　考＞
　在宅患者訪問診療料（１）「在宅ターミナルケア加算」の算定要件（抜粋）
　ターミナルケアの実施については、厚生労働省「人生の最終段階における医療の決定プロセスに関するガイドライン」等の内容を踏まえ、患者本人及びその家族等と話し合いを行い、患者本人の意思決定を基本に、他の関係者との連携の上対応すること。
その他の点数：療養病棟入院基本料「在宅患者支援療養病床初期加算」
　　　　　　　　　　地域包括ケア病棟入院料「在宅患者支援病床初期加算」
　　　　　　　　　　在宅患者訪問看護・指導料（同一建物居住者訪問看護・指導料）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　「在宅ターミナルケア加算」
　【主な改訂のポイント】
　高齢多死社会の進展に伴い、地域包括ケアの構築に対応する必要があることや、英米諸国を中心としてＡＣＰ（アドバンス・ケア・プランニング）の概念を踏まえた研究・取組が普及してきていることなどを踏まえ、以下の点について改訂が行われた。
　１　病院における延命治療への対応を想定した内容だけではなく、在宅医療・介護の現場で
　　　活用できるよう、下記のような見直しを実施
　　・「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」に名称を変更
　　・ 医療・ケアチームの対象に介護従事者が含まれることを明確化
　２　心身の状態の変化等に応じて、本人の意思は変化しうるものであり、医療・ケアの方針や、
　　　どのような生き方を望むか等を、日頃から繰り返し話し合うこと（＝ＡＣＰの取組）の重要
　　　性を強調
　３　本人が自らの意思を伝えられない状態になる前に、本人の意思を推定する者について、家族
　　　等の信頼できる者を前もって定めておくことの重要性を記載
　４　今後、単身世帯が増えることを踏まえ、「３」の信頼できる者の対象を、家族から家族等
　　　（親しい友人等）に拡大
　５　繰り返し話し合った内容をその都度文書にまとめておき、本人、家族等と医療・ケアチーム
　　　で共有することの重要性について記載
　　　「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン」
　　　「人生の最終段階における医療・ケアの決定プロセスに関するガイドライン解説編」

  • 2018.03.28

「平成30年度日本体育協会公認スポーツドクター養成講習会」のお知らせ

平成30年度　公益財団法人日本体育協会公認スポーツドクター養成講習会
受講者の推薦について


　日本体育協会は、スポーツ活動を実践している人達の健康管理やスポーツ障害に対する予防、治療等の臨床活動を行うとともに、スポーツ医学の研究、教育、普及活動にあたる医師を対象に「公益財団法人日本体育協会公認スポーツドクター養成講習会」を開催しています。今般、平成30年度養成講習会の開催が決定し、京都府体育協会より、府医あてに講習会受講者の推薦依頼がありました。つきましては受講希望者を募集いたしますので、下記をご覧ください。

※受講順序：基礎科目の受講を修了した後に、応用科目を受講する。ただし、同一年度に基礎科目と応用科目を同時に受講することはできない。なお、講習は単位制のため、それぞれの科目内での受講順序は、Ⅰ・ⅡあるいはⅢのいずれからでも受講できる。
※講習の免除：日本医師会認定健康スポーツ医に認定された者、または日本整形外科学会認定スポーツ医学研修会の総論Ａを修了した者は、講習会における基礎科目の受講を免除することができる。
　◆受講料
　　・基礎科目からの受講　50,400円（教材費含む）
　　・応用科目からの受講　28,800円（教材費含む）
★申し込みは、府医地域医療３課（TEL：075-354-6134）までご連絡ください。必要書類および開催概要を発送いたします。なお、推薦期限の関係上、申し込みは４月20日（金）までにお願いします。
★受講者の推薦人数には限りがございます。希望者多数の場合は、抽選により決定させていただきますのでご了承ください。また、推薦者全員が受講できるわけではなく、全国において希望者多数の場合は、日本体育協会において調整されますことを申し添えます。
　◇開催要項はこちら
　◇カリキュラムはこちら

  • 2018.03.13

「第15回京都府医師会　医療安全シンポジウム」開催のお知らせ

第15回　京都府医師会　医療安全シンポジウム

　府医では、府民と医療関係者が、より安全な医療の実現に向けて共に考える場として、年1回、医療安全シンポジウムを開催しております。この度、第15回医療安全シンポジウムを下記のとおり開催いたしますので、医師・看護師・事務職等、職種を問わず多数ご参加ください（本シンポジウムは、一般市民にも公開されておりますので、患者等にも是非、お声掛けください）。申し込みは不要ですので、ご参加いただく場合は、当日、会場へお越しください。

記

　　日　時　　平成30年4月22日（日）午後1時30分～午後4時（開場12時30分）
　　会　場　　京都府医師会館（JR二条駅東ロータリー南隣）３Ｆ310会議室
　　メインテーマ　「安全な医療とは？ ～本当の意味での説明と同意をご存知ですか？～」

　医療機関を受診した際、お医者さんの説明は理解できていますか？お医者さんは難しい言葉を使っていませんか？よくわからなくても、ついつい「はい」と首を縦に振ってしまうことはありませんか？あなたが受ける医療の主人公はあなたです。自分自身が受ける医療は、自分自身が納得したうえで決めたいものです。
　今回のシンポジウムでは、どのようにすれば、自分が受ける医療を、できるだけ納得したうえで決定できるかについて、府・市民の皆さんと一緒に考えたいと思います。

　　基調講演　「インフォームド・コンセントの本当の意味は？」
　　　　　　　　　松村　由美　氏（京都大学医学部附属病院　医療安全管理室　室長）
　　特別講演　「よしもと現役最高齢漫才師の健康術」
　　　　　　　　　平川　幸男　氏（Ｗヤング）
　　　　　　　　　※自身の闘病体験等、健康についてお話いただきます。
　　パネルディスカッション
　　　パネリスト 　 山口　育子　氏（ささえあい医療人権センターCOML　理事長）
　　　　　　　　　　原田　眞美　氏（主婦、京都府医師会　今の医療こんなんで委員会　委員）
　　　　　　　　　　佐和　貞治　氏（京都府立医科大学附属病院副院長、医療安全管理部　部長）
　　　　　　　　　　松村　由美　氏（京都大学医学部附属病院　医療安全管理室　室長）
　　　座　　　長　　黒田　啓史　氏（京都府医師会　医療安全対策委員会　委員長）
　　定　員　　先着３００名（入場無料）
　※ご来館は公共交通機関をご利用ください。
　※本シンポジウムは「医療に係る安全管理のための職員研修」指定講習会です。
　　　受講された医療機関には修了証を発行します。
　※日医生涯教育講座：2.医療倫理:臨床倫理　0.5単位
　　　（ｶﾘｷｭﾗﾑｺｰﾄﾞ）　4．医師─患者関係とコミュニケーション　0.5単位
　　　　　　　　　　　7．医療の質と安全　0.5単位
　　　　　チラシはこちら